2007年度 事業計画

1. 会員登録制度の徹底を図る。
(1)登録状況の把握
(2)登録手続きの効率化
(3)傷害補償制度の徹底
(4)会員報の発行
(5)登録状況の把握

2. 競技力向上に関し、次の事業を実施する。
(1)競技者育成プログラムの策定
(2)ナショナルチームの強化合宿
(3)全日本U-14.U-18.U-21の強化合宿
(4)競技力向上のための海外遠征
(5)強化スタッフの各種大会視察
(6)競技力向上のための調査・研究

3. 指導者養成のために、次の事業を実施する。
(1)全国小学生・中学生・高校生指導者の合同研修会
(2)指導者養成事業の推進
(3)指導者バンク(日本連盟)の推進

4. アンチ・ドーピングに関し、次の事業を行う。
(1)アンチ・ドーピングに関する啓発活動
(2)国内大会におけるドーピング検査の実施

5. 地域グループ育成のため、次の事業を実施する。
(1)地域クラブ・ジュニアクラブの育成
(2)支部中学校大会の補助
(3)支部レディース大会の補助
(4)ソフトテニスの日の実施
(5)指導者バンク(地域)の推進
(6)総合型地域スポーツクラブの研究

6. 国内競技会を大会実施要項に基づき、別表のとおり実施する。
(1) 平成19年度大会日程および会場

7. 大会見直しの検討と大会運営の改善
(1) 全日本選手権大会の見直し
(2) 全日本団体選手権大会の検討
(3) 主催大会開催地関係費の増額
(4) スコアボード・ゼッケンの検討
(5) 主催大会における大会運営マニュアルの作成と役割分担の明確化を図る。
(6) スポーツ活動を通して環境保全を図る。

8. 地域における競技会開催に、次のとおり補助を行う。
(1)9地区選手権大会       ・9地区×200,000円を助成する。
(2)地区高校選抜大会       ・9地区×100,000円を助成する。
(3)10地区中学選手権大会   ・10地区×100,000円を助成する。
(4)壮年東西対抗大会       ・200,000円を助成する。
(5)超壮年東西対抗大会     ・200,000円を助成する。
(6)全日本学生同好会大会    ・200,000円を助成する。

9. 公認審判員制度に関し、次の事業を実施する。
(1)マスターレフェリーの認定 (50歳以上)
(2)マスターアンパイヤーの認定 (50歳以上)
(3)1級審判員の検定会・研修会の実施
(4)1級審判員の認定(新規、更新)
(5)2級審判員の認定(新規、更新、ジュニア審判からの移行)
(6)ジュニア審判員の認定
(7)主要大会における派遣審判員制度の実施
(8)審判技術向上のためのDVDを作成する。
(9)審判員バンクの創設

10. 技術等級制度に関し、次の事業を実施する。
(1)名誉指導員およびマスターの認定
(2)技術等級の認定

11. 用具・施設の公認に関し、次の事業を行う。
(1)ラケットの証紙、ネットの証布の発行
(2)新規公認・更新手続きの承認

12. 広報に関し、次の事業を行う。
(1)新聞報道の充実
(2)全日本選手権大会のNHKテレビ放送の継続
(3)機関誌「ソフトテニス」の毎月発行
(4)ITシステムの構築とホームページの充実
(5)大会記録集の発行
(6)ソフトテニスの歌の活用
(7)その他の広報活動

13. 各種表彰を、次のとおり行う。
(1)国内大会入賞者 
(2)支部入賞者  
(3)優良団体
(4)優秀監督
(5)優秀選手
(6)全日本ランキング
(7)国際大会入賞者

14. 国際競技大会の参加種目への招致活動及び大会運営について支援する。
(1)第5回東アジア競技大会(香港)の参加種目への招致活動と香港でのソフトテニス活動を支援
(2)第16回アジア競技大会(広州)の参加種目への招致活動を展開

15. 国際競技大会への代表選手団を、次のとおり派遣する。
(1)第13回世界選手権大会(韓国・安城市)
(2)第15回日・韓・中ジュニア交流競技会
(3)第6回チャイニーズカップ国際大会
(4)第3回ハンガリー国際大会
(5)第4回中山杯国際大会
(6)第2回フレンドシップジュニア国際大会(モンゴル)

16. 国際普及活動を推進する。
(1)75カ国(地域)への普及を目標に活動を促進
(2)普及対象国への指導、支援
(3)ジュニア、シニア等の交流促進
(4)用具の提供、流通の促進

17. 国際指導体制を充実する。
(1)指導員の確保、派遣制度等の充実
(2)普及指導用諸教材の作成提供

18. 国際組織の活動を支援し、国際関連諸規定を整備する。
(1)ISTF
(2)ASTF
(3)その他のソフトテニス組織(地域、国)
(4)ドーピングコントロール規程の整備と国際審判制度を制定する。
(5)各国の協力体制、財政基盤の確立、組織運営について検討する。

19. オリンピック参加に向けての環境づくりと参加実現性の検証を行う。
(1)現状の調査、分析、対応策の検討
(2)国際関係組織とのコミュニケーション促進
(3)国際PR活動
(4)諸総合大会への参加、諸団体への加盟など推進

20. 長期基本計画2007に基づく課題の検討と対策の推進を図る。