1. 会員登録制度の徹底をはかる。
(1)登録状況の把握
(2)登録手続きのＩＴシステムの活用
(3)傷害補償制度の充実
(4)会員報の発行
(5)小・中学生の会員登録有料化の準備
2. 競技力向上に関し、次の事業を実施する。
(1)競技者育成プログラムの策定
(2)ナショナルチームの強化合宿
(3)ジュニア・ナショナルチームの強化合宿
(4)競技力向上のための海外遠征
(5)強化スタッフの各種大会視察
(6)競技力向上のための調査・研究
3. 指導者養成のために、次の事業を実施する。
(1)全国小学生・中学生・高校生指導者研修会
(2)公認スポーツ指導者研修会
(3)公認スポーツ指導員制度改訂への対応
(4)指導者バンク（日本連盟）の推進
(5)指導用ビデオ作製
4. アンチ・ドーピングに関し、次の事業を行う。
(1)アンチ・ドーピングに関する啓蒙活動
(2)国内大会におけるドーピング検査の実施
5. 地域グループ育成のため、次の事業を実施する。
(1)地域クラブ・ジュニアクラブの育成
(2)支部中学校大会の補助
(3)支部レディース大会の補助
(4)ソフトテニスの日の実施
(5)指導者バンク（地域）の推進
(6)総合型地域スポーツクラブの研究
6. 国内競技会を大会実施要項に基づき、別表のとおり実施する。
(1) 平成１７年度大会日程および会場
7. 大会見直しの検討と大会運営の改善
(1) 全日本選手権大会の見直し
(2) 全日本団体選手権大会の検討
(3) 大会開催地関係費の増額
(4) スコアボード・ゼッケンの検討
8. 地域における競技会開催に、次のとおり補助を行う。
(1)９地区選手権大会
(2)地区高校選抜大会
(3)１０地区中学選手権大会
(4)壮年東西対抗大会
(5)超壮年東西対抗大会
(6)全日本学生同好会大会
9. 公認審判員制度に関し、次の事業を実施する。
(1)マスターレフェリーの認定
(2)マスターアンパイヤーの認定
(3)１級審判員の検定会・研修会の実施
(4)１級審判員の認定（新規、更新）
(5)２級審判員の認定（新規、更新）
(6)ジュニア審判員の認定
(7)主要大会における派遣審判員制度の実施
(8)ソフトテニスハンドブックの徹底（２００５年版作成）
10. 技術等級制度に関し、次の事業を実施する。
(1)名誉指導員およびマスターの認定
(2)技術等級の認定
11. 用具・施設の公認に関し、次の事業を行う。
(1)ラケットの証紙、ネットの証布の発行
(2)新規公認・更新手続き
12. 広報に関し、次の事業を行う。
(1)新聞報道の充実
(2)全日本選手権大会のＮＨＫテレビ放送の継続
(3)スポーツ衛星チャンネル「ガオラ」のレギュラー放送
(4)機関誌「ソフトテニス」の毎月発行とあり方の研究
(5)ＩＴシステムの構築とホームページの充実
(6)大会記録集の発行
(7)ソフトテニスの歌の活用
(8)その他の広報活動
13. 各種表彰を、次のとおり行う。
(1)国内大会入賞者
(2)支部功労者
(3)優良団体
(4)優秀監督
(5)優秀選手
(6)全日本ランキング
(7)国際大会入賞者
14. 国際競技大会へ代表選手団を、次のとおり派遣する。
(1)第４回東アジア競技大会（マカオ）
(2)日・韓・中ジュニア交流競技会（北海道）
(3)第４回チャイニーズカップ国際大会（上海）
(4)ハンガリー国際大会
15. 国際大会等へ視察員を派遣する。
16. 国際関連諸規定の制定と国際組織運営の見直しを図る。
17. 国際普及の促進に関し、次の事業を行う。
(1)各国におけるソフトテニス普及活動の指導および補助
(2)各国コーチ、選手の日本招聘
(3)用具、用品の支援
(4)支部等の国際普及活動への補助
18. 国際競技会への振興に関し、次の事業を行う。
(1)国際競技会への選手団派遣に対する各国補助