2009年度 事業計画

1.会員登録制度の推進を図る。

2.競技力向上に関し、次の事業を実施する。

(1)競技者育成プログラムの推進
(2)ナショナルチームの強化合宿
(3)全日本U-14.U-17.U-20の強化合宿
(4)競技力向上のための海外遠征
(5)強化スタッフの各種大会視察
(6)競技力向上のための調査・研究

3.指導者養成のために次の事業を実施する。

(1)全国小学生・中学生・高校生指導者の合同研修会
(2)指導者養成事業の推進
(3)指導者バンク(日本連盟)の推進
(4)一貫指導システム確立のための指導理念、指導法ならびに指導内容の検討

4.アンチ・ドーピングに関し、次の事業を行う。

(1)アンチ・ドーピングに関する啓発活動
(2)国内大会におけるドーピング検査の実施

5.地域グループ育成のため、次の事業を実施する。

(1)ジュニア層の普及状況把握
(2)地域クラブ・ジュニアクラブ等の育成
(3)支部中学校大会への補助
(4)支部レディース大会への補助
(5)ソフトテニス週間の実施
(6)指導者バンク(地域)の推進
(7)総合型地域スポーツクラブの研究

6.国内競技会を大会実施要項に基づき、別表のとおり実施する。

(1)平成21年度大会日程および会場

7.大会の検討と大会運営の改善

(1)全日本選手権大会の検討
(2)全日本団体選手権大会の検討
(3)主催大会開催地への支援
(4)ゼッケンの着用
(5)スコアボードの検討
(6)主催大会における大会運営マニュアルの作成と役割分担の明確化を図る。
(7)スポーツ活動を通して環境保全を図る。

8.地域等における競技会開催に、次のとおり補助を行う。

(1)9地区選手権大会
・9地区×200,000円を助成する。
(2)地区高校選抜大会
・9地区×100,000円を助成する。
(3)10地区中学選手権大会
・10地区×100,000円を助成する。
(4)壮年東西対抗大会
・200,000円を助成する。
(5)超壮年東西対抗大会
・200,000円を助成する。
(6)全日本学生同好会大会
・200,000円を助成する。

9.公認審判員制度に関し、次の事業を実施する。

(1)マスターレフェリーの認定 (50歳以上)
(2)マスターアンパイヤーの認定 (50歳以上)
(3)1級審判員の検定会・研修会の実施
(4)1級審判員の認定(新規、更新)
(5)2級審判員の認定(新規、更新、ジュニア審判からの移行)
(6)ジュニア審判員の認定(小学生と中学生を対象とする)
(7)主要大会における派遣審判員制度の実施
(8)審判DVDの活用
(9)審判員バンクの整備
(10)大会マニュアル及び審判マニュアルを活用する。
(11)審判申請手続きのシステム化を図る。

10.技術等級に関し、次の事業を実施する。

(1)名誉指導員およびマスターの認定
(2)技術等級の認定(大会実績、検定会)
(3)技術等級申請手続きのシステム化を図る。

11.用具・施設の公認に関し、次の事業を行う

(1)ラケットの証紙、ネットの証布の発行
(2)新規公認・更新手続きの承認

12.広報に関し、次の事業を行う。

(1)新聞報道の充実
(2)全日本選手権大会のNHKテレビ放送の継続
(3)機関誌「ソフトテニス」の毎月発行
(4)ITシステムの活用とホームページの充実
(5)大会記録集の発行
(6)ソフトテニスの歌の活用
(7)その他の広報活動と積極的な活用を推進する。

13.各種表彰を次のとおり行う。

(1)国内関係表彰
以下の区分により国内表彰を行う。
①国内大会入賞者
②支部功労者
③優良団体
④優秀監督
⑤優秀選手
⑥全日本ランキング

(2)国際大会入賞

14.国際競技大会の参加種目への招致活動及び大会運営について支援する。

(1)第16回アジア競技大会(広州)運営の準備
(2)アジアソフトテニス連盟主催 第1回国際ジュニアソフトテニス大会の日本開催

15.国際競技大会への代表選手団を、次のとおり派遣する。

(1)第1回国際ジュニアソフトテニス大会への派遣
(2)競技力向上を図るため各種国際競技大会へ積極的に代表選手団を派遣する。

16.国際普及活動を推進する。

(1)75カ国(地域)への普及を目標に活動を促進
(2)普及対象国への指導者および選手の派遣、日本への受け入れ
(3)ジュニア、シニア等の交流促進
(4)用具の提供、流通の促進
(5)第1回国際ジュニアソフトテニス大会を日本で主管する。(ASTF主催)

17.国際指導体制、審判体制の促進

(1)国際指導員制度(ASTF)の確立と登録促進
(2)国際審判員制度(ASTF)の確立と登録促進
(3)国際指導者バンクの創設と登録促進(普及対象国への指導者派遣)
(4)普及指導用諸教材の作成提供

18.国際組織(ISTF、ASTF)への活動を支援する。

(1)ISTF
(2)ASTF
(3)その他のソフトテニス組織(地域、国)
(4)各国の協力体制、財政基盤の確立、組織運営について検討する。
(5)国際大会のスケジュール年表の作成

19.オリンピック参加に向けての環境づくりと参加実現性の検証を行う。

(1)現状の調査、分析、対応策の検討
(2)国際関係組織とのコミュニケーション促進(GAISF等)
(3)国際PR活動
(4)諸総合大会への参加、諸団体への加盟など推進

20.諸規程の条文整備。

21.新公益法人制度への対応を図る。

22.組織と財政の強化を図る。

23.長期基本計画2007に基づく課題の検討と対策の推進を図る。